#1 主要な設備の状況: 2 上記の金額には消費税等は含まれておりません。
3 上記の金額には無形固定資産が含まれております。
(2) 国内子会社
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
①自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
②その他の無形固定資産
定額法2019/06/20 11:04
#3 設備の新設、除却等の計画（連結）: 要な設備の新設等
当連結会計年度末現在における設備投資計画は5,900百万円であり、主なものは以下のとおりであります。
提出会社 (平成31年3月31日現在)

(注)1 完成後の増加能力につきましては、生産品目が多種多様にわたっており、算定が困難であるため記載しておりません。
2 上記の金額には無形固定資産を含んでおります。2019/06/20 11:04
#4 設備投資等の概要: (注)上記の金額には無形固定資産が含まれております。
日本においては、品質向上、新製品の開発、量産設備向け等に対する設備投資を実施しました。アジアにおいては、抵抗器等の量産等に対する設備投資を実施しました。アメリカ、ヨーロッパにおいては販売活動のための投資を実施しました。
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: デリバティブ
時価法2019/06/20 11:04
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/20 11:04