KOA（6999）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億4800万
2009年3月31日 +13.51%: 3億9500万
2010年3月31日 -6.84%: 3億6800万
2011年3月31日 -10.87%: 3億2800万
2012年3月31日 +2.44%: 3億3600万
2013年3月31日 +24.11%: 4億1700万
2014年3月31日 +18.71%: 4億9500万
2015年3月31日 +9.09%: 5億4000万
2016年3月31日 -0.93%: 5億3500万
2017年3月31日 -9.35%: 4億8500万
2018年3月31日 -0.82%: 4億8100万
2019年3月31日 +15.59%: 5億5600万
2020年3月31日 +10.07%: 6億1200万
2021年3月31日 +21.73%: 7億4500万
2022年3月31日 +2.42%: 7億6300万
2023年3月31日 -3.41%: 7億3700万
2024年3月31日 +275.71%: 27億6900万
2025年3月31日 +13.83%: 31億5200万
2026年3月31日 -4.16%: 30億2100万

個別

2008年3月31日: 6400万
2009年3月31日 -9.38%: 5800万
2010年3月31日 +6.9%: 6200万
2011年3月31日 -37.1%: 3900万
2012年3月31日 -7.69%: 3600万
2013年3月31日 +127.78%: 8200万
2014年3月31日 +3.66%: 8500万
2015年3月31日 +17.65%: 1億
2016年3月31日 +21%: 1億2100万
2017年3月31日 -13.22%: 1億500万
2018年3月31日 -7.62%: 9700万
2019年3月31日 +109.28%: 2億300万
2020年3月31日 +36.95%: 2億7800万
2021年3月31日 +44.24%: 4億100万
2022年3月31日 -1.25%: 3億9600万
2023年3月31日 -13.64%: 3億4200万
2024年3月31日 -7.6%: 3億1600万
2025年3月31日 -7.91%: 2億9100万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.現在休止中の主要な設備はありません。
2.上記の金額には無形固定資産が含まれております。
(2) 国内子会社

2025/06/20 10:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)
時価法2025/06/20 10:00

#3 設備投資等の概要

(注)上記の金額には無形固定資産が含まれております。

2025/06/20 10:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/20 10:00

#5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	24,175百万円	25,875百万円
無形固定資産	316百万円	291百万円

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社では固定資産の減損について、組織別に資産をグルーピングし、減損の兆候の有無の判定を行っております。減損の兆候があった場合、経営者が策定した事業計画を基礎として将来キャッシュ・フロー等の見積りが行われ、減損の要否を判定いたします。判定の結果、減損が必要と判断された資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損処理いたします。当該事業計画の見積りにおいて、受注の予測や新製品の開発・投入時期及び市場環境は売上高に大きな影響を与えます。これらは見積りの不確実性が高く、経営者による判断が介在します。実際の状況が事業計画と異なった場合、翌事業年度の財務諸表において、固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。

2025/06/20 10:00

#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	52,616百万円	71,473百万円
無形固定資産	2,769百万円	3,152百万円

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループでは固定資産の減損について、組織別に資産をグルーピングし、減損の兆候の有無の判定を行っております。減損の兆候があった場合、経営者が策定した事業計画を基礎として将来キャッシュ・フロー等の見積りが行われ、減損の要否を判定いたします。判定の結果、減損が必要と判断された資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損処理いたします。当該事業計画の見積りにおいて、受注の予測や新製品の開発・投入時期及び市場環境は売上高に大きな影響を与えます。これらは見積りの不確実性が高く、経営者による判断が介在します。実際の状況が事業計画と異なった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。

2025/06/20 10:00

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ
時価法2025/06/20 10:00