無形固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 6億1200万
- 2021年3月31日 +21.73%
- 7億4500万
個別
- 2020年3月31日
- 2億7800万
- 2021年3月31日 +44.24%
- 4億100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.上記の金額には消費税等は含まれておりません。2021/06/24 13:15
3.上記の金額には無形固定資産が含まれております。
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)
時価法2021/06/24 13:15 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2021/06/24 13:15
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△175百万円は、「無形固定資産の取得による支出」△160百万円、「その他」△15百万円として組み替えております。 - #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等
当連結会計年度末現在における設備投資計画は5,400百万円であり、主なものは以下のとおりであります。
提出会社
(注)1.完成後の増加能力につきましては、生産品目が多種多様にわたっており、算定が困難であるため記載しておりません。
2.上記の金額には無形固定資産を含んでおります。2021/06/24 13:15 - #5 設備投資等の概要
- (注)上記の金額には無形固定資産が含まれております。2021/06/24 13:15
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2021/06/24 13:15
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2021/06/24 13:15
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報当事業年度 有形固定資産 16,438百万円 無形固定資産 401百万円
当社では固定資産の減損について、組織別に資産をグルーピングし、減損の兆候の有無の判定を行なっております。減損の兆候があった場合、経営者が策定した事業計画を基礎として将来キャッシュ・フロー等の見積りが行われ、減損の要否を判定いたします。判定の結果、減損が必要と判断された資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損処理いたします。当該事業計画の見積りにおいて、受注の予測や新製品の開発・投入時期及び市場環境は売上高に大きな影響を与えます。これらは見積りの不確実性が高く、経営者による判断が介在します。実際の状況が事業計画と異なった場合、翌事業年度の財務諸表において、固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2021/06/24 13:15
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報当連結会計年度 有形固定資産 28,243百万円 無形固定資産 745百万円
当社グループでは固定資産の減損について、組織別に資産をグルーピングし、減損の兆候の有無の判定を行なっております。減損の兆候があった場合、経営者が策定した事業計画を基礎として将来キャッシュ・フロー等の見積りが行われ、減損の要否を判定いたします。判定の結果、減損が必要と判断された資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損処理いたします。当該事業計画の見積りにおいて、受注の予測や新製品の開発・投入時期及び市場環境は売上高に大きな影響を与えます。これらは見積りの不確実性が高く、経営者による判断が介在します。実際の状況が事業計画と異なった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ
時価法2021/06/24 13:15