建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 4年～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 11:21

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	90百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	96	19

2014/06/27 11:21

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,781百万円	1,782百万円
機械装置及び運搬具	4,185	4,155

2014/06/27 11:21

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失
事業用資産	福井県	建物及び構築物	1,758百万円
		機械装置及び運搬具	769
		その他有形固定資産	91
	中国蘇州市	機械装置及び運搬具	1,007
		その他有形固定資産	33

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業用資産について、アルミ電解コンデンサ用電極箔および導電性高分子アルミ固体電解コンデンサを製造する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを7%で割り引いて計算しております。

2014/06/27 11:21

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～11年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 11:21