- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2020/06/26 13:49 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「期首残高」、「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。2020/06/26 13:49
- #3 設備投資等の概要
当社グループは、新規事業の成長を見据えた技術・開発投資および車載関連機器向けや新製品の小形リチウムイオン二次電池の量産設備、アルミ電解コンデンサの合理化、品質向上投資のほか、EV向けフィルムコンデンサの増強を中心に7,079百万円の設備投資を実施しました。
当連結会計年度の設備投資(有形固定資産および無形固定資産)は、次のとおりとなりました。
2020/06/26 13:49- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 4年~11年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
2020/06/26 13:49- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 4年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
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