ニチコン（6996）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 62億5200万
2010年3月31日 -24.81%: 47億100万
2011年3月31日 +12.23%: 52億7600万
2012年3月31日 +8.53%: 57億2600万
2013年3月31日 +6.39%: 60億9200万
2014年3月31日 +7.5%: 65億4900万
2015年3月31日 -21.71%: 51億2700万
2016年3月31日 +8.06%: 55億4000万
2017年3月31日 -12.67%: 48億3800万
2018年3月31日 -10.91%: 43億1000万
2019年3月31日 +26.15%: 54億3700万
2020年3月31日 -1.75%: 53億4200万
2021年3月31日 -9.04%: 48億5900万
2022年3月31日 +19.49%: 58億600万
2023年3月31日 +22.61%: 71億1900万
2024年3月31日 -13.01%: 61億9300万
2025年3月31日 -0.15%: 61億8400万
2026年3月31日 +7.26%: 66億3300万

個別

2008年3月31日: 28億1300万
2009年3月31日 +28.55%: 36億1600万
2010年3月31日 -55.03%: 16億2600万
2011年3月31日 +25.28%: 20億3700万
2012年3月31日 +35.1%: 27億5200万
2020年3月31日 -99.16%: 2300万
2021年3月31日 +247.83%: 8000万
2022年3月31日 +98.75%: 1億5900万
2023年3月31日 +130.19%: 3億6600万
2024年3月31日 +19.4%: 4億3700万
2025年3月31日 -76.43%: 1億300万
2026年3月31日 -5.83%: 9700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ③棚卸資産
(イ)商品及び製品・仕掛品:主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
(ロ)原材料及び貯蔵品 :主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
2026/06/26 13:15
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末の総資産は、前期末に比べて2,988百万円増加して195,570百万円(前期末比1.6%増)となりました。
流動資産は、前期末に比べて586百万円減少して107,667百万円(前期末比0.5%減)となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産が前期末に比べて3,289百万円増加し42,252百万円、仕掛品が前期末に比べて449百万円増加し6,633百万円となった一方で、未収入金を含むその他流動資産が前期末に比べて1,213百万円減少し3,358百万円、現金及び預金が前期末に比べて1,028百万円減少し24,491百万円、原材料及び貯蔵品が前期末に比べて947百万円減少し11,318百万円、電子記録債権が前期末に比べて807百万円減少し5,161百万円となったことなどによるものです。
有形固定資産は、前期末に比べて548百万円減少して52,538百万円(前期末比1.0%減)となりました。これは主に、当連結会計年度における設備投資実施額が7,568百万円となった一方で、減価償却費8,077百万円および減損損失957百万円を計上したことなどによるものです。
2026/06/26 13:15
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (4)棚卸資産の評価基準および評価方法
商品及び製品・仕掛品:個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
原材料及び貯蔵品 :移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
2026/06/26 13:15