日本電子(6951)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 36億9800万
- 2014年3月31日 -2.49%
- 36億600万
- 2014年6月30日 -2.58%
- 35億1300万
- 2014年9月30日 -2.62%
- 34億2100万
- 2014年12月31日 -2.69%
- 33億2900万
- 2015年3月31日 -2.79%
- 32億3600万
- 2015年6月30日 -2.84%
- 31億4400万
- 2015年9月30日 -2.96%
- 30億5100万
- 2015年12月31日 -3.02%
- 29億5900万
- 2016年3月31日 -3.14%
- 28億6600万
- 2016年6月30日 -3.21%
- 27億7400万
- 2016年9月30日 -3.35%
- 26億8100万
- 2016年12月31日 -3.43%
- 25億8900万
- 2017年3月31日 -3.59%
- 24億9600万
- 2017年6月30日 -3.69%
- 24億400万
- 2017年9月30日 -3.87%
- 23億1100万
- 2017年12月31日 -3.98%
- 22億1900万
- 2018年3月31日 -4.19%
- 21億2600万
- 2018年6月30日 -4.33%
- 20億3400万
- 2018年9月30日 -4.57%
- 19億4100万
- 2018年12月31日 -4.74%
- 18億4900万
- 2019年3月31日 -5.03%
- 17億5600万
- 2019年6月30日 -5.24%
- 16億6400万
- 2019年9月30日 -5.53%
- 15億7200万
- 2019年12月31日 +74.43%
- 27億4200万
- 2020年3月31日 +7.7%
- 29億5300万
- 2020年6月30日 -5.08%
- 28億300万
- 2020年9月30日 -7.42%
- 25億9500万
- 2020年12月31日 -5.86%
- 24億4300万
- 2021年3月31日 -46.75%
- 13億100万
- 2021年6月30日 +0.08%
- 13億200万
- 2021年9月30日 -6.3%
- 12億2000万
- 2021年12月31日 -2.62%
- 11億8800万
- 2022年3月31日 -4.38%
- 11億3600万
- 2022年6月30日 -0.53%
- 11億3000万
- 2022年9月30日 -3.89%
- 10億8600万
- 2022年12月31日 -1.29%
- 10億7200万
- 2023年3月31日 -40.3%
- 6億4000万
- 2023年6月30日 +2.97%
- 6億5900万
- 2023年9月30日 -2.73%
- 6億4100万
- 2023年12月31日 -4.37%
- 6億1300万
- 2024年3月31日 -2.28%
- 5億9900万
- 2024年6月30日 -0.83%
- 5億9400万
- 2024年9月30日 -10.1%
- 5億3400万
- 2024年12月31日 -6.18%
- 5億100万
- 2025年3月31日 +81.84%
- 9億1100万
- 2025年6月30日 -1.43%
- 8億9800万
- 2025年9月30日 -4.12%
- 8億6100万
- 2025年12月31日 -2.79%
- 8億3700万
- 2026年3月31日 -6.21%
- 7億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/06/23 16:01
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、国内の法的規制のほかに国際ルール、現地での労働法、税法、環境法など各国の法的規制などを受けており、また、事業・投資の許可や製品の品質における規格取得義務などがあり、これらの法的規制等により、当社グループの事業活動が制限される可能性があります。2026/06/23 16:01
(9) のれんおよび無形固定資産について
当社グループは、JEOL KOREA LTD.およびジャパンスーパーコンダクタテクノロジー株式会社を連結子会社としたことに伴い、のれんおよび無形固定資産を計上しております。当社グループは、当該のれんおよび無形固定資産につきましては、それぞれの事業価値および将来シナジー効果が発揮された結果得られる将来の収益力を適切に反映したものと考えておりますが、景気の悪化や業績が想定どおり進捗しない等の理由により収益性が低下した場合には、のれんの減損損失計上により、当社グループの経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 特例処理によっている金利スワップ取引については、有効性の判定は省略しております。2026/06/23 16:01
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その投資効果のおよぶ期間(10年間以内)の均等償却を行っております。ただし、金額が僅少な場合は発生年度に全額償却しております。 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 2025年1月6日にジャパンスーパーコンダクタテクノロジー㈱の株式を追加取得し、同社を連結子会社としたことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに当該連結子会社株式の取得価額と当該連結子会社取得による支出との関係は以下のとおりであります。2026/06/23 16:01
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)固定資産 245 〃 のれん 472 〃 顧客関連資産 353 〃
該当事項はありません。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/06/23 16:01
のれん及び無形固定資産の評価
(1)連結財務諸表に計上した金額