6951 日本電子

6951
2026/07/17
時価
4140億円
PER 予
18.37倍
2010年以降
赤字-552.66倍
(2010-2026年)
PBR
2.7倍
2010年以降
0.6-5.84倍
(2010-2026年)
配当 予
1.64%
ROE 予
14.7%
ROA 予
8.8%
資料
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日本電子(6951)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年3月31日
45億4300万
2010年6月30日 -76.98%
10億4600万
2010年9月30日 +111.66%
22億1400万
2010年12月31日 +53.61%
34億100万
2011年3月31日 +29.87%
44億1700万
2011年6月30日 -73.15%
11億8600万
2011年9月30日 +81.62%
21億5400万
2011年12月31日 +51.11%
32億5500万
2012年3月31日 +34.69%
43億8400万
2012年6月30日 -74.48%
11億1900万
2012年9月30日 +97.77%
22億1300万
2012年12月31日 +52.37%
33億7200万
2013年3月31日 +27.22%
42億9000万
2013年6月30日 -70%
12億8700万
2013年9月30日 +74.36%
22億4400万
2013年12月31日 +49.87%
33億6300万
2014年3月31日 +34.23%
45億1400万
2014年6月30日 -66.33%
15億2000万
2014年9月30日 +91.78%
29億1500万
2014年12月31日 +43.64%
41億8700万
2015年3月31日 +31.72%
55億1500万
2015年6月30日 -76.52%
12億9500万
2015年9月30日 +136.6%
30億6400万
2015年12月31日 +57.11%
48億1400万
2016年3月31日 +34.59%
64億7900万
2016年6月30日 -71.08%
18億7400万
2016年9月30日 +93.97%
36億3500万
2016年12月31日 +38.46%
50億3300万
2017年3月31日 +21.78%
61億2900万
2017年6月30日 -77.96%
13億5100万
2017年9月30日 +99.04%
26億8900万
2017年12月31日 +52.14%
40億9100万
2018年3月31日 +47.74%
60億4400万
2018年6月30日 -72.01%
16億9200万
2018年9月30日 +100.89%
33億9900万
2018年12月31日 +52.57%
51億8600万
2019年3月31日 +38.53%
71億8400万
2019年6月30日 -74.15%
18億5700万
2019年9月30日 +99.89%
37億1200万
2019年12月31日 +50.75%
55億9600万
2020年3月31日 +38.6%
77億5600万
2020年6月30日 -73.08%
20億8800万
2020年9月30日 +88.27%
39億3100万
2020年12月31日 +47.09%
57億8200万
2021年3月31日 +39.47%
80億6400万
2021年6月30日 -74.62%
20億4700万
2021年9月30日 +101.56%
41億2600万
2021年12月31日 +50.12%
61億9400万
2022年3月31日 +37.49%
85億1600万
2022年6月30日 -73.36%
22億6900万
2022年9月30日 +98.81%
45億1100万
2022年12月31日 +50.85%
68億500万
2023年3月31日 +52.7%
103億9100万
2023年6月30日 -73.83%
27億1900万
2023年9月30日 +93.45%
52億6000万
2023年12月31日 +45.87%
76億7300万
2024年3月31日 +33.77%
102億6400万
2024年6月30日 -65.05%
35億8700万
2024年9月30日 +71.17%
61億4000万
2024年12月31日 +41.43%
86億8400万
2025年3月31日 +37.93%
119億7800万
2025年6月30日 -73.78%
31億4100万
2025年9月30日 +89.37%
59億4800万
2025年12月31日 +44.62%
86億200万
2026年3月31日 +32.59%
114億500万

個別

2010年3月31日
36億1100万
2011年3月31日 +4.24%
37億6400万
2012年3月31日 -5.37%
35億6200万
2013年3月31日 -1.68%
35億200万
2014年3月31日 +8.42%
37億9700万
2015年3月31日 +17.46%
44億6000万
2016年3月31日 +21.01%
53億9700万
2017年3月31日 -6.5%
50億4600万
2018年3月31日 -6.7%
47億800万
2019年3月31日 +24.87%
58億7900万
2020年3月31日 +9.1%
64億1400万
2021年3月31日 +4.23%
66億8500万
2022年3月31日 +12.97%
75億5200万
2023年3月31日 +29.42%
97億7400万
2024年3月31日 +2.77%
100億4500万
2025年3月31日 +16.61%
117億1300万
2026年3月31日 -5.04%
111億2300万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※4 研究開発費の総額
2026/06/23 16:01
#2 研究開発活動
今般の中期経営計画「Evolving Growth 2.0 -A New Horizon-」において、従来取り組んでいる「YOKOGUSHI」戦略を深化させ、「YOKOGUSHI 2.0」として分野別のソリューション提供の基盤を更に強化します。特に高い市場成長性が見込まれ、かつ当社グループの持つニッチなテクノロジーが活用できる半導体・ライフサイエンスの分野を重点領域に設定し、この分野での成長を実現します。そして、製品ごとにマーケットへアプローチする方法を変え、マーケットが必要とする課題解決型のソリューションを創出し、最先端テクノロジーに挑戦するお客様の想像を超えるイノベーションを提供できるグローバルリーダーになることを目指します。
当連結会計年度における事業の種類別セグメントの研究開発成果は次のとおりであり、研究開発費の総額は11,405百万円となっております。
(1)理科学・計測機器事業
2026/06/23 16:01
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
2) 資金需要
当社グループの資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費および人件費等)、受注獲得のための販売費、製品競争力強化および新製品開発を目的とした研究開発費が主な内容であります。投資活動については、製造用冶具設備および研究開発用設備への設備投資等が主な内容であります。
今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資等を継続していく予定です。
2026/06/23 16:01

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