- 6951
- 2026/10/19
- 時価
- 3882億円
- PER 予
- 17.23倍
- 2010年以降
- 赤字-552.67倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.61倍
- 2010年以降
- 0.6-5.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.75%
- ROE 予
- 15.12%
- ROA 予
- 9.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本電子(6951)の研究開発費の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 45億4300万
- 2011年3月31日 -2.77%
- 44億1700万
- 2012年3月31日 -0.75%
- 43億8400万
- 2013年3月31日 -2.14%
- 42億9000万
- 2014年3月31日 +5.22%
- 45億1400万
- 2015年3月31日 +22.18%
- 55億1500万
- 2016年3月31日 +17.48%
- 64億7900万
- 2017年3月31日 -5.4%
- 61億2900万
- 2018年3月31日 -1.39%
- 60億4400万
- 2019年3月31日 +18.86%
- 71億8400万
- 2020年3月31日 +7.96%
- 77億5600万
- 2021年3月31日 +3.97%
- 80億6400万
- 2022年3月31日 +5.61%
- 85億1600万
- 2023年3月31日 +22.02%
- 103億9100万
- 2024年3月31日 -1.22%
- 102億6400万
- 2025年3月31日 +16.7%
- 119億7800万
- 2026年3月31日 -4.78%
- 114億500万
個別
- 2010年3月31日
- 36億1100万
- 2011年3月31日 +4.24%
- 37億6400万
- 2012年3月31日 -5.37%
- 35億6200万
- 2013年3月31日 -1.68%
- 35億200万
- 2014年3月31日 +8.42%
- 37億9700万
- 2015年3月31日 +17.46%
- 44億6000万
- 2016年3月31日 +21.01%
- 53億9700万
- 2017年3月31日 -6.5%
- 50億4600万
- 2018年3月31日 -6.7%
- 47億800万
- 2019年3月31日 +24.87%
- 58億7900万
- 2020年3月31日 +9.1%
- 64億1400万
- 2021年3月31日 +4.23%
- 66億8500万
- 2022年3月31日 +12.97%
- 75億5200万
- 2023年3月31日 +29.42%
- 97億7400万
- 2024年3月31日 +2.77%
- 100億4500万
- 2025年3月31日 +16.61%
- 117億1300万
- 2026年3月31日 -5.04%
- 111億2300万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 研究開発費の総額2026/06/23 16:01
- #2 研究開発活動
- 今般の中期経営計画「Evolving Growth 2.0 -A New Horizon-」において、従来取り組んでいる「YOKOGUSHI」戦略を深化させ、「YOKOGUSHI 2.0」として分野別のソリューション提供の基盤を更に強化します。特に高い市場成長性が見込まれ、かつ当社グループの持つニッチなテクノロジーが活用できる半導体・ライフサイエンスの分野を重点領域に設定し、この分野での成長を実現します。そして、製品ごとにマーケットへアプローチする方法を変え、マーケットが必要とする課題解決型のソリューションを創出し、最先端テクノロジーに挑戦するお客様の想像を超えるイノベーションを提供できるグローバルリーダーになることを目指します。2026/06/23 16:01
当連結会計年度における事業の種類別セグメントの研究開発成果は次のとおりであり、研究開発費の総額は11,405百万円となっております。
(1)理科学・計測機器事業 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2) 資金需要2026/06/23 16:01
当社グループの資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費および人件費等)、受注獲得のための販売費、製品競争力強化および新製品開発を目的とした研究開発費が主な内容であります。投資活動については、製造用冶具設備および研究開発用設備への設備投資等が主な内容であります。
今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資等を継続していく予定です。