建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 49億2200万
- 2015年3月31日 +5.65%
- 52億
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 提出会社の本社・昭島製作所中には工具・器具及び備品 34百万円の賃貸資産が含まれております。2015/06/25 15:50
3 国内子会社の山形クリエイティブ㈱・天童工場の設備には提出会社から建物及び構築物 1,086百万円、工具・器具及び備品 54百万円、土地249百万円、その他 14百万円の賃貸資産が含まれております。 - #2 事業等のリスク
- (12) 自然災害等の影響について2015/06/25 15:50
当社グループでは、災害・事故などの発生に備えたリスク管理として、生産拠点の分散化および事業継続計画(BCP)の策定等を実施しております。しかし、大地震などの大規模自然災害や火災などの突発的な事故が発生した場合は、生産設備などに多大な損害を被る可能性があり、操業の中断により出荷に遅れが生じ、また破損した建物や設備の復旧に多額の費用がかかる恐れがあります。このような場合、当社グループの経営成績および財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/25 15:50
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 7~65年 工具、器具及び備品 2~15年
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、これ以外の無形固定資産については定額法 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次の通りであります。2015/06/25 15:50
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 6百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 1 〃 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2015/06/25 15:50
上記に対応する債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 3,018百万円 3,286百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.「当期増加額」又は「当期減少額」の主なものは、次のとおりであります。2015/06/25 15:50
2.「当期減少額」又は「当期償却額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 増加額(百万円) 特別高圧変電設備改修工事 263 増加額(百万円) RD館外壁改修・屋上防水工事 89 減少額(百万円) 同好会クラブハウス 4 構築物 増加額(百万円) YMCC駐車場造成工事 14 機械及び装置 増加額(百万円) CNC旋盤 27 増加額(百万円) 横型NCスライス盤 27 減少額(百万円) NC旋盤JC-30 32 工具、器具及び備品 増加額(百万円) たな卸資産より振替 280 減少額(百万円) 低加速収差補正 156 減少額(百万円) R005(300KV) 80 減少額(百万円) TFEタイプ収差補正SEM実験機 76 ソフトウエア 増加額(百万円) 新基幹システム追加機能開発 52 減少額(百万円) MS減損損失 24 (有形固定資産)リース資産 増加額(百万円) JBX-3200MV 247 増加額(百万円) ハードウエア一式 24 減少額(百万円) 複合ビーム加工観察装置 49
3.当期首残高および当期末残高は、取得価額により記載しております。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/25 15:50
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、事業内容をグルーピングの基礎とし、理科学・計測機器事業、産業機器事業、医用機器事業にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(百万円) 東京都昭島市 産業機器生産設備 建物及び構築物 0 東京都昭島市 産業機器生産設備 機械装置及び運搬具 2
産業機器事業において、連続して営業キュッシュ・フローの赤字等により、投資額の回収が見込めなくなったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額727百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下の通りであります。2015/06/25 15:50
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 7~65年 工具、器具及び備品 2~15年
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、これ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。