建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 17億200万
- 2015年3月31日 -3.41%
- 16億4400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額2,938百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。全社資産の主なものは、賃貸不動産及び長期投資資金(投資有価証券)に係る資産等であります。2015/06/29 13:41
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額183百万円は、本社建物の設備投資額等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△419百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社費用であります。全社費用は当社管理部門の一般管理費(△450百万円)であります。
(2) セグメント資産の調整額2,938百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。全社資産の主なものは、賃貸不動産及び長期投資資金(投資有価証券)に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額183百万円は、本社建物の設備投資額等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/29 13:41 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)及び賃貸不動産
建物、構築物
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 8~50年
機械及び装置 3~10年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 13:41 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2015/06/29 13:41
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物 255百万円 290百万円 土地 0百万円 0百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2015/06/29 13:41
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。(1)建物の増加 本社 47 百万円 (2)機械及び装置の増加 基山工場 435 百万円 飯塚工場 78 百万円 宇美工場 7 百万円 (3)賃貸不動産の増加 本社 280 百万円
なお、当期減少額欄の( )は内書きで、減損損失の計上額であります。(1)建物の減少 本社 40 百万円 (2)機械及び装置の減少 基山工場 29 百万円 飯塚工場 58 百万円 (3)工具器具及び備品の減少 基山工場 39 百万円 (4)賃貸不動産の減少 本社 234 百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。2015/06/29 13:41
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、中国上海市の事業用資産の回収可能価額は、売却の可能性が見込めないものは零としております。福岡県飯塚市の事業用資産の回収可能価額は、不動産鑑定士による鑑定評価額により評価しております。場所 用途 種類 金額(百万円) 中国上海市 事業用資産(産業用機器) 機械装置等 124 福岡県飯塚市 事業用資産(粉末冶金) 建物・機械装置等 110 合計 461 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)及び賃貸不動産
建物、構築物
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 8~50年
機械及び装置 3~10年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 13:41