仕掛品
連結
- 2024年3月31日
- 55億7200万
- 2025年3月31日 -28.45%
- 39億8700万
個別
- 2024年3月31日
- 48億4100万
- 2025年3月31日 -27.51%
- 35億900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 棚卸資産2025/06/19 10:30
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法a.商品及び製品 自動機械製品 : 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) 機器商品及び製品 : 主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) b.仕掛品 自動機械仕掛品 : 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) 機器仕掛品 : 主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) c.原材料及び貯蔵品 原材料 : 主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
① 有形固定資産 (リース資産を除く) - #2 相殺表示したたな卸資産に関する注記(連結)
- ※1.損失が見込まれる棚卸資産は、これに対応する受注損失引当金を相殺表示しております。相殺表示した棚卸資産に対応する受注損失引当金の額は次のとおりであります。2025/06/19 10:30
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品に係るもの 82 百万円 23 百万円 仕掛品に係るもの 64 〃 25 〃 計 146 百万円 49 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品 自動機械製品 :個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切
下げの方法により算定)
機器商品及び製品 :総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価
切下げの方法により算定)2025/06/19 10:30