CKD（6407）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 18億1900万
2010年3月31日 -15.23%: 15億4200万
2011年3月31日 +58.69%: 24億4700万
2012年3月31日 -25.83%: 18億1500万
2013年3月31日 +14.16%: 20億7200万
2014年3月31日 +1.5%: 21億300万
2015年3月31日 +53.54%: 32億2900万
2016年3月31日 +13.63%: 36億6900万
2017年3月31日 +7.82%: 39億5600万
2018年3月31日 +20.88%: 47億8200万
2019年3月31日 -12.8%: 41億7000万
2020年3月31日 +23.07%: 51億3200万
2021年3月31日 -21.82%: 40億1200万
2022年3月31日 +3.66%: 41億5900万
2023年3月31日 +22.39%: 50億9000万
2024年3月31日 +9.47%: 55億7200万
2025年3月31日 -28.45%: 39億8700万

個別

2008年3月31日: 28億5400万
2009年3月31日 -38.68%: 17億5000万
2010年3月31日 -15.31%: 14億8200万
2011年3月31日 +63.29%: 24億2000万
2012年3月31日 -26.53%: 17億7800万
2013年3月31日 +12.37%: 19億9800万
2014年3月31日 -0.4%: 19億9000万
2015年3月31日 +57.74%: 31億3900万
2016年3月31日 +11.4%: 34億9700万
2017年3月31日 +11.87%: 39億1200万
2018年3月31日 +14.95%: 44億9700万
2019年3月31日 -13.94%: 38億7000万
2020年3月31日 +25.27%: 48億4800万
2021年3月31日 -24.17%: 36億7600万
2022年3月31日 -0.54%: 36億5600万
2023年3月31日 +22.81%: 44億9000万
2024年3月31日 +7.82%: 48億4100万
2025年3月31日 -27.51%: 35億900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

③ 棚卸資産

a.商品及び製品	自動機械製品	:	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
	機器商品及び製品	:	主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.仕掛品	自動機械仕掛品	:	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
	機器仕掛品	:	主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c.原材料及び貯蔵品	原材料	:	主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)

2025/06/19 10:30

#2 相殺表示したたな卸資産に関する注記（連結）

※1.損失が見込まれる棚卸資産は、これに対応する受注損失引当金を相殺表示しております。相殺表示した棚卸資産に対応する受注損失引当金の額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
商品及び製品に係るもの	82	百万円	23	百万円
仕掛品に係るもの	64	〃	25	〃
計	146	百万円	49	百万円

2025/06/19 10:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品自動機械製品 :個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切
下げの方法により算定)
機器商品及び製品 :総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価
切下げの方法により算定)2025/06/19 10:30