有価証券報告書-第90期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において「営業外費用」の「その他」に含めておりました「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた909百万円は、「租税公課」334百万円、「その他」575百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「自己株式の取得による支出」および「自己株式の売却による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△12百万円は、「自己株式の取得による支出」△12百万円および「自己株式の売却による収入」0百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において「営業外費用」の「その他」に含めておりました「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた909百万円は、「租税公課」334百万円、「その他」575百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「自己株式の取得による支出」および「自己株式の売却による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△12百万円は、「自己株式の取得による支出」△12百万円および「自己株式の売却による収入」0百万円として組み替えております。