6982 リード

6982
2026/05/01
時価
16億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-51.89倍
(2010-2025年)
PBR
0.62倍
2010年以降
0.24-1.92倍
(2010-2025年)
配当 予
1.64%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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リード(6982)の当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
-6442万
2009年3月31日 -40.72%
-9066万
2009年12月31日
6514万
2010年3月31日 -40.05%
3905万
2010年6月30日
-6779万
2010年9月30日
-5939万
2010年12月31日 -17.01%
-6949万
2011年3月31日 -170.48%
-1億8798万
2011年6月30日
-1億907万
2011年9月30日 -45.31%
-1億5848万
2011年12月31日 -27.71%
-2億241万
2012年3月31日 -11.07%
-2億2482万
2012年6月30日
-3023万
2012年9月30日 -120.63%
-6671万
2012年12月31日 -327.92%
-2億8547万
2013年3月31日
-1億1170万
2013年6月30日 -11.6%
-1億2466万
2013年9月30日 -99.4%
-2億4858万
2013年12月31日 -7.94%
-2億6832万
2014年3月31日
-1億1180万
2014年6月30日
-2138万
2014年9月30日
2億3861万
2014年12月31日 +0.95%
2億4088万
2015年3月31日 +11.53%
2億6866万
2015年6月30日 -53.85%
1億2400万
2015年9月30日 +24.19%
1億5400万
2015年12月31日 +41.56%
2億1800万
2016年3月31日 +3.21%
2億2500万
2016年6月30日 -94.67%
1200万
2016年9月30日 +999.99%
1億3700万
2016年12月31日 +45.99%
2億
2017年3月31日 +20%
2億4000万
2017年6月30日
-2500万
2017年9月30日 -396%
-1億2400万
2017年12月31日 -12.9%
-1億4000万
2018年3月31日 -25%
-1億7500万
2018年6月30日
-5500万
2018年9月30日 -125.45%
-1億2400万
2018年12月31日
-5500万
2019年3月31日
1億
2019年6月30日
-200万
2019年9月30日
2600万
2019年12月31日 +334.62%
1億1300万
2020年3月31日 -0.88%
1億1200万
2020年6月30日
-1億4100万
2020年9月30日 -28.37%
-1億8100万
2020年12月31日
-9800万
2021年3月31日 -25.51%
-1億2300万
2021年6月30日
-4000万
2021年9月30日 -282.5%
-1億5300万
2021年12月31日
-1億2500万
2022年3月31日 -50.4%
-1億8800万
2022年6月30日
2300万
2022年9月30日 +247.83%
8000万
2022年12月31日 +92.5%
1億5400万
2023年3月31日 +19.48%
1億8400万
2023年6月30日 -91.85%
1500万
2023年9月30日 +300%
6000万
2023年12月31日 +55%
9300万
2024年3月31日 -48.39%
4800万
2024年6月30日
-1800万
2024年9月30日 -344.44%
-8000万
2024年12月31日 -16.25%
-9300万
2025年3月31日 -11.83%
-1億400万
2025年6月30日
-4200万
2025年9月30日 -383.33%
-2億300万
2025年12月31日 -7.39%
-2億1800万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
法定実効税率30.5%税引前当期純損失であるため、注記を省略しております。
(調整)
3.法人税等の税率の変更による繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。
2025/06/27 16:37
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(1) 経営成績の状況
当社の当事業年度の売上高は4,186百万円(前期比17.3%減)となりました。損益面につきましては、営業損失は90百万円(前期は営業利益10百万円)、営業外収益は受取配当金34百万円、受取賃貸料39百万円、受取スクラップ売却益19百万円等により109百万円、営業外費用は支払利息42百万円、賃貸費用11百万円等により57百万円を計上し、経常損失は39百万円(前期は経常利益61百万円)となりました。また、特別利益は受取保険金等により5百万円、特別損失は固定資産除却損37百万円、電子機器部門の2025年6月末撤退に伴う事業撤退損33百万円により70百万円を計上しました。その結果、当期純損失は104百万円(前期は当期純利益48百万円)となりました。
セグメント別の業績については、次のとおりであります。
2025/06/27 16:37
#3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額1,115円07銭1,008円14銭
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)18円79銭△40円53銭
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/27 16:37

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