リード(6982)の当期純損失(△)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- -6442万
- 2009年3月31日 -40.72%
- -9066万
- 2009年12月31日
- 6514万
- 2010年3月31日 -40.05%
- 3905万
- 2010年6月30日
- -6779万
- 2010年9月30日
- -5939万
- 2010年12月31日 -17.01%
- -6949万
- 2011年3月31日 -170.48%
- -1億8798万
- 2011年6月30日
- -1億907万
- 2011年9月30日 -45.31%
- -1億5848万
- 2011年12月31日 -27.71%
- -2億241万
- 2012年3月31日 -11.07%
- -2億2482万
- 2012年6月30日
- -3023万
- 2012年9月30日 -120.63%
- -6671万
- 2012年12月31日 -327.92%
- -2億8547万
- 2013年3月31日
- -1億1170万
- 2013年6月30日 -11.6%
- -1億2466万
- 2013年9月30日 -99.4%
- -2億4858万
- 2013年12月31日 -7.94%
- -2億6832万
- 2014年3月31日
- -1億1180万
- 2014年6月30日
- -2138万
- 2014年9月30日
- 2億3861万
- 2014年12月31日 +0.95%
- 2億4088万
- 2015年3月31日 +11.53%
- 2億6866万
- 2015年6月30日 -53.85%
- 1億2400万
- 2015年9月30日 +24.19%
- 1億5400万
- 2015年12月31日 +41.56%
- 2億1800万
- 2016年3月31日 +3.21%
- 2億2500万
- 2016年6月30日 -94.67%
- 1200万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1億3700万
- 2016年12月31日 +45.99%
- 2億
- 2017年3月31日 +20%
- 2億4000万
- 2017年6月30日
- -2500万
- 2017年9月30日 -396%
- -1億2400万
- 2017年12月31日 -12.9%
- -1億4000万
- 2018年3月31日 -25%
- -1億7500万
- 2018年6月30日
- -5500万
- 2018年9月30日 -125.45%
- -1億2400万
- 2018年12月31日
- -5500万
- 2019年3月31日
- 1億
- 2019年6月30日
- -200万
- 2019年9月30日
- 2600万
- 2019年12月31日 +334.62%
- 1億1300万
- 2020年3月31日 -0.88%
- 1億1200万
- 2020年6月30日
- -1億4100万
- 2020年9月30日 -28.37%
- -1億8100万
- 2020年12月31日
- -9800万
- 2021年3月31日 -25.51%
- -1億2300万
- 2021年6月30日
- -4000万
- 2021年9月30日 -282.5%
- -1億5300万
- 2021年12月31日
- -1億2500万
- 2022年3月31日 -50.4%
- -1億8800万
- 2022年6月30日
- 2300万
- 2022年9月30日 +247.83%
- 8000万
- 2022年12月31日 +92.5%
- 1億5400万
- 2023年3月31日 +19.48%
- 1億8400万
- 2023年6月30日 -91.85%
- 1500万
- 2023年9月30日 +300%
- 6000万
- 2023年12月31日 +55%
- 9300万
- 2024年3月31日 -48.39%
- 4800万
- 2024年6月30日
- -1800万
- 2024年9月30日 -344.44%
- -8000万
- 2024年12月31日 -16.25%
- -9300万
- 2025年3月31日 -11.83%
- -1億400万
- 2025年6月30日
- -4200万
- 2025年9月30日 -383.33%
- -2億300万
- 2025年12月31日 -7.39%
- -2億1800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/27 16:37
3.法人税等の税率の変更による繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 法定実効税率 30.5% 税引前当期純損失であるため、注記を省略しております。 (調整)
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 経営成績の状況2025/06/27 16:37
当社の当事業年度の売上高は4,186百万円(前期比17.3%減)となりました。損益面につきましては、営業損失は90百万円(前期は営業利益10百万円)、営業外収益は受取配当金34百万円、受取賃貸料39百万円、受取スクラップ売却益19百万円等により109百万円、営業外費用は支払利息42百万円、賃貸費用11百万円等により57百万円を計上し、経常損失は39百万円(前期は経常利益61百万円)となりました。また、特別利益は受取保険金等により5百万円、特別損失は固定資産除却損37百万円、電子機器部門の2025年6月末撤退に伴う事業撤退損33百万円により70百万円を計上しました。その結果、当期純損失は104百万円(前期は当期純利益48百万円)となりました。
セグメント別の業績については、次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 16:37
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,115円07銭 1,008円14銭 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 18円79銭 △40円53銭
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。