固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/25 15:48

#4 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度 (自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	6	4
工具、器具及び備品	0	0
リース資産	0	0
その他	6	0
計	14	5

2019/06/25 15:48

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度 (自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
機械装置及び運搬具	0百万円	-百万円
計	0	-

2019/06/25 15:48

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

2019/06/25 15:48

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2019/06/25 15:48

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
流動資産-繰延税金資産	262百万円	294百万円
固定資産-繰延税金資産	1,472	1,128
流動負債-繰延税金負債	-	-

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2019/06/25 15:48

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(b)財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末(以下「前期末」という)に比べて25百万円減少し54,997百万円となりました。流動資産は、前期末比53百万円増加し24,787百万円となり、固定資産は、前期末比79百万円減少の30,210百万円となりました。
流動資産増加の主な要因は、棚卸資産の増加によるものであります。

2019/06/25 15:48

#10 表示方法の変更、財務諸表（連結）

「一体的開示をより行いやすくするための環境整備に向けた対応について」が平成29年12月28日に金融庁・法務省より公表されました。これを契機に財務諸表の表示を見直した結果、より明瞭性を高める観点から当事業年度より以下の勘定科目の表示方法を変更しております。
前事業年度において、「固定資産」の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示しておりましたが、当事業年度においては当該各資産項目に対する控除科目として独立掲記しております。
(損益計算書)

2019/06/25 15:48

#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2019/06/25 15:48

#12 重要な会計方針、財務諸表（連結）

製品、仕掛品及び原材料…………総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/25 15:48

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/25 15:48