| 年月 | 摘要 |
| 1915年3月 | 牧田電機製作所(個人経営)創業(名古屋市)、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始。 |
| 1938年12月 | 個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立。 |
| 1945年4月 | 工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現本社所在地に工場移転。 |
| 1958年1月 | 国産第一号の携帯用電気カンナを発売。 |
| 1962年5月 | 商号を株式会社マキタ電機製作所に変更。 |
| 1962年8月 | 名古屋証券取引所市場第二部に上場。 |
| 1968年8月 | 東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場。 |
| 1970年7月 | 東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定。 |
| 1970年7月 | マキタU.S.A., Inc.(米国)設立。 |
| 1970年7月 | 岡崎工場(愛知県岡崎市)新設。 |
| 1971年9月 | マキタ・フランスS.A.(フランス)設立(2004年3月からマキタ・フランスSASに社名変更)。 |
| 1972年12月 | マキタ・エレクトリック(U.K.)Ltd.(英国)設立(1992年12月からマキタ(U.K.)Ltd.に社名変
更。2020年5月からマキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.に社名変更)。 |
| 1973年5月 | マキタ・オーストラリアPty.Ltd.(オーストラリア)設立。 |
| 1973年6月 | アムステルダム証券取引所に大陸預託証券(CDR)形式により株式上場。 |
| 1973年11月 | マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.(カナダ)設立(1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更)。 |
| 1974年5月 | マキタ・ベネルックスB.V.(オランダ)設立(2010年1月からマキタ・ネーデルラントB.V.に社名変更)。 |
| 1974年6月 | マキタS.p.A.(イタリア)設立。 |
| 1977年2月 | 米国預託証券(ADR)発行に伴いナスダック(全米証券業協会自動表示システム)にて取引開始。 |
| 1977年2月 | S.A.マキタN.V.(ベルギー)設立。 |
| 1977年4月 | マキタ・ヴェルクツォイクGmbH(ドイツ)設立。 |
| 1981年6月 | マキタ・ド・ブラジルLtda.(ブラジル)設立。 |
| 1981年9月 | マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft m.b.H.(オーストリア)設立。 |
| 1982年2月 | 欧州預託証券(EDR)発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場。 |
| 1983年4月 | マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.(シンガポール)設立(1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更)。 |
| 1984年9月 | マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ(米国)設立。 |
| 1986年7月 | 城山開発株式会社(愛知県宝飯郡一宮町。現 豊川市)設立。 |
| 1988年5月 | マキタ・タイワンLtd.(台湾)設立。 |
| 1989年4月 | マキタ・エスパーニャS.A.(スペイン)設立(1991年11月からマキタS.A.に社名変更)。 |
| 1989年5月 | 決算期を2月20日から3月31日に変更。 |
| 1989年12月 | マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.(英国)設立。 |
| 1991年1月 | チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーGmbH(ドイツ)を買収(1991年9月からドルマーGmbHに社名変更。2015年10月からマキタ・エンジニアリング・ジャーマニーGmbHに社名変更)。 |
| 1991年4月 | 商号を株式会社マキタに変更。 |
| 1992年7月 | マキタ・パワー・ツールズ(H.K.)Ltd.(香港)設立。 |
| 1993年11月 | マキタ・ニュージーランドLtd.(ニュージーランド)設立。 |
| 1993年12月 | 牧田(中国)有限公司(中国)設立。 |
| 1994年7月 | マキタSp.zo.o.(ポーランド)設立。 |
| 1994年11月 | マキタ・メキシコS.A. de C.V.(メキシコ)設立。 |
| 1995年4月 | マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.(英国)設立(2020年5月からマキタ(U.K.)Ltd.に社名変更)。 |
| 1995年4月 | ユーロ・マキタ・コーポレーションB.V.(オランダ)設立。 |
| 1995年5月 | マキタspol.sr.o.(チェコ)設立。 |
| 1995年9月 | 株式会社マキタ一宮(愛知県宝飯郡一宮町。現 豊川市)設立。 |
| 1996年5月 | マキタ Kft.(ハンガリー)設立。 |
| 年月 | 摘要 |
| 1996年8月 | マキタ韓国株式会社(韓国)設立。 |
| 1997年4月 | マキタ・ガルフFZE(UAE)設立。 |
| 1998年4月 | マキタ・アルゼンチンS.A.(アルゼンチン)設立。 |
| 1998年6月 | ルクセンブルグ証券取引所の上場廃止。 |
| 1999年3月 | マキタ・チリLtda.(チリ)設立。 |
| 1999年4月 | マキタ・ギリシャS.A.(ギリシャ)設立。 |
| 2000年2月 | マキタ・ルーマニアS.R.L.(ルーマニア)設立。 |
| 2000年4月 | マキタSA(スイス)設立。 |
| 2000年11月 | 牧田(昆山)有限公司(中国)設立。 |
| 2001年1月 | マキタ・ラテン・アメリカInc.(米国)設立。 |
| 2001年3月 | マキタOy(フィンランド)設立。 |
| 2001年3月 | 牧田(上海)機電国際貿易有限公司(中国)設立。 |
| 2003年2月 | 大阪証券取引所市場第一部の上場廃止。 |
| 2003年6月 | マキタF.E.S.U.Lda.(ポルトガル)設立。 |
| 2003年10月 | マキタ・ロシアLLC(ロシア)設立。 |
| 2003年11月 | マキタs.r.o.(スロバキア)設立。 |
| 2004年2月 | アムステルダム証券取引所の上場廃止。 |
| 2004年9月 | 城山開発株式会社が民事再生手続開始を申立て。 |
| 2005年5月 | 民事再生手続の完了に伴い、城山開発株式会社の経営権を東京建物株式会社へ譲渡。 |
| 2005年5月 | マキタ EU S.R.L.(ルーマニア)設立。 |
| 2005年6月 | マキタ・ウクライナLLC(ウクライナ)設立。 |
| 2006年1月 | 兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を、営業譲渡により譲り受ける。 |
| 2007年1月 | マキタ・ペルーS.A.(ペルー)設立。 |
| 2007年3月 | 富士ロビン株式会社に対し株式公開買付を実施。 |
| 2007年5月 | 富士ロビン株式会社を株式公開買付により連結子会社化。 |
| 2007年8月 | 富士ロビン株式会社を株式交換により完全子会社化し、株式会社マキタ沼津に社名変更。 |
| 2008年2月 | マキタ・ブルガリアEOOD(ブルガリア)設立。 |
| 2008年4月 | マキタ・インディア Pvt. Ltd.(インド)設立 |
| 2008年5月 | 株式会社マキタ一宮(愛知県宝飯郡一宮町。現 豊川市)清算。 |
| 2008年6月 | マキタ・コロンビア S.A.(コロンビア)設立(2017年9月からマキタコロンビア S.A.Sに社名変更)。 |
| 2008年8月 | ユーロ・マキタ・コーポレーションB.V.(オランダ)清算。 |
| 2008年12月 | マキタ・アフリカ s.a.r.l.a.u.(モロッコ)設立。 |
| 2009年3月 | 牧田(上海)機電国際貿易有限公司(中国)清算。 |
| 2009年11月 | マキタ・ベトナム Co., Ltd.(ベトナム)設立。 |
| 2011年3月 | マキタ・マニュファクチュアリング・タイ Co., Ltd.(タイ)設立。 |
| 2011年8月 | マキタ d.o.o.(スロベニア)設立。 |
| 2012年6月 | マキタ韓国株式会社(韓国)清算。 |
| 2013年1月 | マキタ・マレーシアSdn.Bhd.(マレーシア)設立。 |
| 2013年4月 | 株式会社マキタ沼津を吸収合併。 |
| 2013年4月 | ナスダック(全米証券業協会自動表示システム)の上場廃止。 |
| 2013年10月 | マキタ・ヨーロッパN.V.(ベルギー)設立。 |
| 2014年10月 | マキタ・カザフスタンLLP(カザフスタン)設立。 |
| 2018年5月 | マキタ・エンジニアリング・コリア Co., Ltd.(韓国)設立。 |
| 2018年8月 | マキタ・アフリカ LIMITED(タンザニア)設立。 |
| 2018年12月 | マキタ・アフリカ s.a.r.l.a.u.(モロッコ)清算。 |
| 2019年3月 | 尼寺空圧工業株式会社の全株式を取得し、連結子会社化。 |
| 2021年4月 | マキタ・モロッコ SARLAUを設立。 |
| 2021年6月 | 尼寺空圧工業株式会社を吸収合併。 |
| 2022年3月 | マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.清算。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からそれぞれプライム市場、プレミア市場へ移行。 |
| 2022年7月 | マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.(台湾)設立。 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
