減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

		(単位:百万円)
その他の項目
減価償却費	7,865	44	7,909
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	5,124	79	5,203

(注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、CMOSカメラモジュール、アモルファスチョークコイルなどを含んでおります。
2 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
利息相当額の算定方法
リース料総額とリース物件の取引価額相当額の差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっております。2016/06/29 15:29

#3 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
退職給付費用	685百万円	515百万円
減価償却費	961百万円	869百万円
研究開発費	4,160百万円	4,321百万円

2016/06/29 15:29

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
在外子会社の留保利益	-百万円	△432百万円
在外子会社の減価償却費	△282百万円	△989百万円
その他	△201百万円	△71百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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