- 6997
- 2026/09/04
- 時価
- 767億円
- PER 予
- 18.78倍
- 2010年以降
- 赤字-1002.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.24倍
- 2010年以降
- 0.28-1.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.91%
- ROE 予
- 6.61%
- ROA 予
- 2.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 590億5200万
- 2019年3月31日 +1.66%
- 600億3000万
個別
- 2018年3月31日
- 643億2200万
- 2019年3月31日 +1.93%
- 655億6100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/27 15:01
(注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、CMOSカメラモジュール、アモルファスチョークコイルなどを含んでおります。(単位:百万円) 減価償却費 6,584 48 6,632 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 7,365 160 7,525
2 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (2) リース資産の減価償却の方法2019/06/27 15:01
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
2 所有権移転外ファイナンス・リース取引 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………2~41年
機械装置…2~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 15:01 - #4 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。
2019/06/27 15:01前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 2百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 40百万円 28百万円 工具、器具及び備品 1百万円 2百万円 計 43百万円 32百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2019/06/27 15:01前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 3百万円 2百万円 工具、器具及び備品 -百万円 0百万円 計 3百万円 3百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/27 15:01
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 15:01
(単位:百万円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、現金及び預金の減少を主な要因として、前期末比54億4百万円減少し、782億54百万円となりました。2019/06/27 15:01
固定資産は、有形固定資産が前期末比25億6百万円増加し、投資その他の資産が17億2百万円減少したことを主な要因として、600億30百万円となりました。
当連結会計年度末の負債の合計は、前期末比29億30百万円減少し、903億70百万円となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/27 15:01
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 時価法2019/06/27 15:01
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………2~41年
機械装置…2~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 15:01 - #12 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 重要な関連会社である三瑩電子工業株式会社の要約財務情報は以下のとおりです。2019/06/27 15:01
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)流動資産合計 33,988百万円 固定資産合計 18,757百万円
重要な関連会社である三瑩電子工業株式会社の要約財務情報は以下のとおりです。