構築物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物を除き、従来、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益が「コンデンサ」で884百万円、「その他」で33百万円それぞれ増加しております。

2021/06/29 13:16

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物を除き、従来、主として定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法へ変更しております。
当社グループは、2020年度よりスタートしました「第9次中期経営計画」において、海外における生産体制を再構築し、国内においては既存設備を中心に維持・改良及び合理化投資等の設備投資を計画しております。このような有形固定資産を取り巻く使用状況の変化を契機に減価償却方法の見直しを検討した結果、当社の有形固定資産は、従来に比べて、安定的に稼働することが見込まれることから、使用期間にわたり均等に費用配分する定額法を採用することが、当社の経営実態をより的確に反映するものと判断いたしました。

2021/06/29 13:16

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物を除き、従来、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
当社グループは、2020年度よりスタートしました「第9次中期経営計画」において、海外における生産体制を再構築し、国内においては既存設備を中心に維持・改良及び合理化投資等の設備投資を計画しております。このような有形固定資産を取り巻く使用状況の変化を契機に減価償却方法の見直しを検討した結果、当社及び国内連結子会社の有形固定資産は、従来に比べて、安定的に稼働することが見込まれることから、使用期間にわたり均等に費用配分する定額法を採用することが、当社及び国内連結子会社の経営実態をより的確に反映するものと判断いたしました。

2021/06/29 13:16

#4 固定資産処分損の注記（連結）

※5 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	5百万円	6百万円

2021/06/29 13:16

#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物を除き、従来、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益が「コンデンサ」で884百万円、「その他」で33百万円それぞれ増加しております。2021/06/29 13:16