建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 2～34年

2022/02/25 14:01

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物・構築物	25	百万円	8	百万円
機械及び装置	0		3

2022/02/25 14:01

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2019年3月31日)		当事業年度(2020年3月31日)
建物	94	百万円	94	百万円
工具、器具及び備品	21		21

2022/02/25 14:01

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
California, U.S.A.	売却予定資産	機械装置及び運搬具	310
東京都千代田区、神奈川県川崎市、兵庫県高砂市、その他	事業用資産	その他(有形固定資産)、建物及び構築物、機械装置及び運搬具	79
兵庫県神崎郡、東京都中央区、その他	事業用資産	機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他(有形固定資産・無形固定資産)	46
静岡県御殿場市	事業用資産	建物及び構築物	10
大阪府大阪市	事業用資産	機械装置及び運搬具	5

Georgia, U.S.A.及びCalifornia, U.S.A.の売却予定資産については、クリスティの事業構造改善に伴い売却の意思決定を行ったことにより、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を特別損失の事業構造改善費用に計上しております。
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部又は資産の貸与先、また、連結子会社については会社単位を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産及び売却予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2022/02/25 14:01

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 3～15年

2022/02/25 14:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 3～15年
その他 2～15年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/02/25 14:01