ウシオ電機(6925)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 126億9400万
- 2009年3月31日 -6.89%
- 118億2000万
- 2010年3月31日 -7.54%
- 109億2900万
- 2011年3月31日 -6.06%
- 102億6700万
- 2012年3月31日 -8.36%
- 94億900万
- 2013年3月31日 -3.23%
- 91億500万
- 2014年3月31日 -2.06%
- 89億1700万
- 2015年3月31日 -8.07%
- 81億9700万
- 2016年3月31日 -3.81%
- 78億8500万
- 2017年3月31日 +21.95%
- 96億1600万
- 2018年3月31日 -4.99%
- 91億3600万
- 2019年3月31日 +18.12%
- 107億9100万
- 2020年3月31日 -1.8%
- 105億9700万
- 2021年3月31日 -0.15%
- 105億8100万
- 2022年3月31日 +1.07%
- 106億9400万
- 2023年3月31日 -1.87%
- 104億9400万
- 2024年3月31日 +10.46%
- 115億9200万
- 2025年3月31日 -0.28%
- 115億6000万
- 2026年3月31日 -8.05%
- 106億2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 15:45
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 3~15年 その他 2~15年
定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 15:45
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 28 百万円 7 百万円 機械及び装置 1 66 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2026/06/25 15:45
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 建物 91 百万円 88 百万円 機械及び装置 118 118 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 15:45
California, U.S.A.及びKitchener, Canadaの遊休資産については、CHRISTIEグループの事業領域見直しの意思決定を行ったことにより、帳簿価額を零まで減額し、当該減少額の1,379百万円を特別損失の事業構造改善費用に計上しております。場所 用途 種類 金額(百万円) 兵庫県高砂市、京都府京都市、静岡県御殿場市、長野県佐久市 事業用資産 建設仮勘定、機械装置及び運搬具、建物及び構築物、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産) 535 兵庫県高砂市、東京都千代田区 事業用資産 機械装置及び運搬具、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産) 58 静岡県御殿場市、兵庫県高砂市 事業用資産 建設仮勘定、その他(有形固定資産)、機械装置及び運搬具 41 横浜市青葉区 遊休資産 機械装置及び運搬具、建物及び構築物 15 大阪府東大阪市、兵庫県神崎郡福崎町、東京都中央区 事業用資産 建物及び構築物、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産) 59 Steinhöering, Germany 遊休資産 機械装置及び運搬具、その他(有形固定資産)、建物及び構築物 43 Blonie, Poland 事業用資産 のれん 18
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部又は資産の貸与先、また、連結子会社については会社単位を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産及び売却予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ② 当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2026/06/25 15:45
回収可能価額は、土地及び建物については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価基準に基づく評価額等を用いて合理的に算出した正味売却価額を使用しており、不動産鑑定評価における主要な仮定は、土地の比準価格、建物の再調達原価であります。
③ 翌事業年度の財務諸表に与える影響 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 15:45
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 8~50年 構築物 2~42年 機械及び装置 3~8年 車両運搬具 4~6年 工具、器具及び備品 2~15年
定額法を採用しております。