	前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)		当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物・構築物	15	百万円	-	百万円
機械及び装置	8		16

2023/06/29 15:00

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)		当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物・構築物	4	百万円	8	百万円
機械及び装置	29		14

2023/06/29 15:00

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2022年3月31日)		当事業年度(2023年3月31日)
建物	94	百万円	94	百万円
工具、器具及び備品	21		21

2023/06/29 15:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

た下記の資産を含んでおります。
建物 177百万円
工具、器具及び備品 0百万円

2023/06/29 15:00

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
Kitchener, Canada	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	54
Shenzhen, China	遊休資産	機械装置及び運搬具	37
東京都千代田区、兵庫県高砂市	事業用資産	その他(有形固定資産)	58
兵庫県高砂市、兵庫県姫路市	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	14

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部又は資産の貸与先、また、連結子会社については会社単位を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産及び売却予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業の用に供していない遊休資産のうち、今後の使用が見込まれない資産グループの帳簿価額を零まで減額し、当該減少額を特別損失の減損損失に計上しております。

2023/06/29 15:00

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～50年
構築物	2～34年
機械及び装置	3～8年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2023/06/29 15:00