有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)以外の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。
この変更は、これまで当社の主力事業であったパソコン向け光ドライブ事業からの撤退及び、平成25年5月の親会社変更により、当社の主力製品が音響機器製品にシフトした事を契機に、有形固定資産の減価償却方法について再度検討した結果、国内設備について今後は安定的な稼働や収益の獲得が見込まれることから、期間損益を適正化することが適切であると判断したことによるものです。
この変更による財務諸表に与える影響は軽微であります。