構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8億9200万
- 2009年3月31日 -14.24%
- 7億6500万
- 2010年3月31日 -18.56%
- 6億2300万
- 2011年3月31日 -12.04%
- 5億4800万
- 2012年3月31日 -21.72%
- 4億2900万
- 2013年3月31日 -10.02%
- 3億8600万
- 2014年3月31日 -10.62%
- 3億4500万
- 2015年3月31日 -11.3%
- 3億600万
- 2016年3月31日 -3.59%
- 2億9500万
- 2017年3月31日 -11.19%
- 2億6200万
- 2018年3月31日 -4.2%
- 2億5100万
- 2019年3月31日 -9.96%
- 2億2600万
- 2020年3月31日 -7.52%
- 2億900万
- 2021年3月31日 -8.61%
- 1億9100万
- 2022年3月31日 -6.81%
- 1億7800万
- 2023年3月31日 -8.43%
- 1億6300万
- 2024年3月31日 -15.95%
- 1億3700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 13:41
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び当社の本社建物及び構築物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除売却損2024/06/27 13:41
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 182百万円 土地 ― 753 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2024/06/27 13:41
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び本社の建物及び構築物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)