有価証券報告書-第71期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社グループは主として定額法を採用しております。また、一部の在外連結子会社は定率法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の一部については、経済的使用期間に基づく見積耐用年数を適用しております。
② 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)
社内における見込利用可能期間 (5年) に基づく定額法によっております。