構築物(純額)
個別
- 2012年12月31日
- 5億700万
- 2013年12月31日 -10.45%
- 4億5400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、耐用年数は次のとおりであります。2014/03/31 15:15
また、取得価額10万円以上20万円未満の有形固定資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。建物・構築物 3~50年 機械及び装置・車両運搬具 4~7年 工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産処分損の注記
- ※3 固定資産処分損の内訳2014/03/31 15:15
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 6百万円 224百万円 機械装置及び運搬具 76 38 - #3 固定資産処分益の注記
- ※2 固定資産処分益の内訳2014/03/31 15:15
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 -百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 12 44 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2014/03/31 15:15
当社は、販売・生産拠点別を基礎としてグルーピングを行い、減損の兆候を判定しております。場所 中国 用途 事業用資産 種類 建物及び構築物、機械装置等 減損損失 建物及び構築物1,114百万円、機械装置259百万円、その他100百万円、計1,473百万円
DVDプレーヤー市場の縮小により、中国に所在する一部の連結子会社の主力製品の生産数量が減少し、収益性が低下したことに伴い、当該子会社に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、耐用年数は次のとおりであります。2014/03/31 15:15
また、取得価額10万円以上20万円未満の有形固定資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。建物及び構築物 3~50年 機械装置及び運搬具 4~7年 工具、器具及び備品 2~15年
b.連結子会社