売上高
連結
- 2019年12月31日
- 1318億700万
- 2020年12月31日 -11.66%
- 1164億3200万
個別
- 2019年12月31日
- 935億6800万
- 2020年12月31日 -14.9%
- 796億2300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2022/05/18 12:02
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高 (百万円) 28,981 48,840 81,249 116,432 税金等調整前四半期(当期)純利益 (百万円) 2,138 3,136 7,371 13,901 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「アメリカ」及び「ヨーロッパ」の4つを報告セグメントとしております。2022/05/18 12:02
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社名
株式会社マブチ興産
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は当該会社間取引に係る消去計算を行う前でいずれも僅少であり、連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため除外しております。2022/05/18 12:02 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2022/05/18 12:02
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しています。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
なお、セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2022/05/18 12:02 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)1 売上高は、顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2022/05/18 12:02
2 アジアのうち、中国は30,150百万円です。 - #7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (ア)当社及び当社の子会社(以下「当社グループ」と総称する)の出身者2022/05/18 12:02
(イ)当社グループを主要な取引先とする業務執行者又は当社グループが主要な取引先とする業務執行者(主要な取引先とは、当社グループの製品等の販売先又は仕入れ先であって、双方いずれかにおいて、その事業年度の連結売上高の2%を超えるものをいう。)
(ウ)当社グループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ているコンサルタント、会計専門家、法律専門家(当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合には、当該団体に所属する者をいう。) - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、2021年度から2023年度の3ヶ年を計画年度とする中期経営計画において、以下の経営数値目標を掲げております。2022/05/18 12:02
(注)ROIC=(営業利益×(1-実効税率))÷(売掛金+棚卸資産+固定資産(投資有価証券を除く)-買掛金)指標 2021-2023年度 目標 売上高 年平均成長率8%~10% 売上高営業利益率 15%以上
(3)会社の経営環境及び対処すべき課題 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 動車電装機器市場2022/05/18 12:02
売上高は847億1千8百万円(前期比13.5%減)と減少しました。重点強化事業であるパワ-ウインドウ、パワーシート及びパーキングブレーキ用等の中型電装、並びにドアロック、ミラー及びエアコンダンパー用等の小型電装につきましては、下期からの自動車メーカー各社の生産再開に伴い販売が回復したものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、通期では前期比で低調に推移しました。
② 民生・業務機器市場 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2022/05/18 12:02
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は当該会社間取引に係る消去計算を行う前でいずれも僅少であり、連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2022/05/18 12:02
前事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) ① 売上高 79,477百万円 68,097百万円 ② 仕入高 69,108 59,830