売上高
連結
- 2017年12月31日
- 1469億2500万
- 2018年12月31日 -2.59%
- 1431億1600万
個別
- 2017年12月31日
- 1027億3800万
- 2018年12月31日 -1.76%
- 1009億3100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2022/05/18 12:05
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 36,465 72,524 108,888 143,116 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円) 5,877 12,659 25,226 29,323 - #2 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- (ア)当社及び当社の子会社(以下「当社グループ」と総称する)の出身者2022/05/18 12:05
(イ)当社グループを主要な取引先とする業務執行者又は当社グループが主要な取引先とする業務執行者(主要な取引先とは、当社グループの製品等の販売先又は仕入れ先であって、双方いずれかにおいて、その事業年度の連結売上高の2%を超えるものをいう。)
(ウ)当社グループから役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ているコンサルタント、会計専門家、法律専門家(当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合には、当該団体に所属する者をいう。) - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「アメリカ」及び「ヨーロッパ」の4つを報告セグメントとしております。2022/05/18 12:05
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社名
株式会社マブチ興産、万宝至鋼板加工(江西)有限公司
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は当該会社間取引に係る消去計算を行う前でいずれも僅少であり、連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため除外しております。2022/05/18 12:05 - #5 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2022/05/18 12:05
(注)A社との間で守秘義務を負っているため、社名の公表は控えさせて頂きます。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 A社 14,392 ヨーロッパ・アメリカ・アジア - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
なお、セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2022/05/18 12:05 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)1 売上高は、顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2022/05/18 12:05
2 アジアのうち、中国は35,724百万円です。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような景況下、当社グループは、「M&A(企業の合併・買収)による競争力の強化」、「パワーウインドウ用モーター事業の成長加速」、「中・小型電装用モーターの拡販・新用途拡大」、「民生・業務機器用分野における新用途開拓」、「省人化の推進及び“次世代ものづくり”の確立」、「グローバル拠点戦略の推進」を課題に掲げ、取り組んでまいりました。2022/05/18 12:05
これらの結果、当期の連結売上高は1,431億1千6百万円(前期比2.6%減)となりました。利益面につきましては、営業利益は212億4千3百万円(前期比11.7%減)、経常利益は248億4百万円(前期比4.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は229億2千5百万円(前期比12.9%増)となりました。
なお、当連結会計年度の円の平均為替レートは、1US$に対し110.43円であり、前連結会計年度に比べ1.76円の円高となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2022/05/18 12:05
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は当該会社間取引に係る消去計算を行う前でいずれも僅少であり、連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2022/05/18 12:05
前事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 当事業年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日) ① 売上高 90,313百万円 87,898百万円 ② 仕入高 75,521 76,499