固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の額が連結貸借対照表の有形固定資産の額の90%超であるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報

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#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/30 11:18

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産減価償却累計額

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期首残高」および「当期末残高」について、取得価格により記載しております。
2.無形固定資産は、期末帳簿価格に重要性がないため、「当期首残高」、「当期増加額」および
「当期減少額」の記載を省略いたしました。
3.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
機械及び装置 筑波ロボドリル製造設備 8,787百万円
サーボモータ製造設備 4,621百万円
4. 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。
建設仮勘定 筑波ロボドリル製造設備 9,458百万円
本社DDR工場建築 4,395百万円2014/06/30 11:18

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
退職給付に係る負債	―	13,432百万円
棚卸資産及び固定資産に係る未実現損益	6,514百万円	7,554百万円
減価償却費	5,553百万円	6,070百万円

(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

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#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。

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