固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/29 14:19

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産減価償却累計額

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期首残高」および「当期末残高」について、取得価格により記載しております。
2.無形固定資産は、期末帳簿価格に重要性がないため、「当期首残高」、「当期増加額」および
「当期減少額」の記載を省略いたしました。
3.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
建設仮勘定壬生工場建築 48,464百万円
新研究棟建築 18,825百万円2016/06/29 14:19

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
退職給付に係る負債	15,834百万円	21,731百万円
棚卸資産及び固定資産に係る未実現損益	8,713百万円	9,380百万円
減価償却費	7,548百万円	8,222百万円

(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

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#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表関係)
前事業年度において「有形固定資産」の「その他」に含めていた「建設仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替
えを行っております。

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#7 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めていた「建設仮勘定」および「投資そ
の他の資産」の「その他」に含めていた「繰延税金資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独

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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。

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