構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械及び装置等	2～15年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。

2014/06/24 13:24

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	9百万円	48百万円
機械装置及び運搬具	12 〃	4 〃

2014/06/24 13:24

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	84百万円
機械装置及び運搬具	50 〃	54 〃

2014/06/24 13:24

#4 減損損失に関する注記（連結）

なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、不動産鑑定士から入手した不動産鑑定評価額としております。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
精密金型等製造設備他	宮城県亘理町	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、その他、無形固定資産	793
電池開発設備	富山県富山市	その他	4

(当連結会計年度)
当社は、管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。遊休資産については個別の資産グループとして取り扱っております。

2014/06/24 13:24

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～10年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

2014/06/24 13:24