無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 10億2500万
- 2016年3月31日 +2.15%
- 10億4700万
個別
- 2015年3月31日
- 3億2400万
- 2016年3月31日 +53.09%
- 4億9600万
有報情報
- #1 事業構造改善費用に関する注記
- 磁気テープ製造設備について市況の著しい悪化による収益性の低下により、帳簿価額のうち回収可能価額を超過した額を減損損失(419百万円)として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額によっており、正味売却価額は不動産鑑定士から入手した不動産鑑定評価額としております。2016/06/28 16:34
用途 場所 種類 減損損失(百万円) 磁気テープ製造設備他 京都府大山崎町他 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、その他、無形固定資産 419 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は5~8年、自社利用のソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。2016/06/28 16:34 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2016/06/28 16:34
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) その他 25 〃 4 〃 無形固定資産 14 〃 2 〃 計 369 〃 133 〃 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額のうち回収可能額を超過した額を減損損失(267百万円)として特別損失に計上しております。正味売却価額は、不動産鑑定士から入手した不動産鑑定評価額としております。2016/06/28 16:34
(当連結会計年度)用途 場所 種類 減損損失(百万円) 電池製造設備 京都府大山崎町他 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他、無形固定資産 2,791 電器設備他 東京都千代田区他 建物及び構築物、その他、無形固定資産 34 遊休資産 大阪府茨木市他 建物及び構築物、土地、その他 194
当社グループは、管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。遊休資産については個別の資産グループとして取り扱っております。