建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/16 13:07

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―	百万円	3	百万円
機械装置及び運搬具	1	〃	0	〃

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産廃棄損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	1	百万円	17	百万円
機械装置及び運搬具	0	〃	0	〃

※7 減損損失
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

な増加の内容は次のとおりであります。
建物:本社 3,006百万円、尼崎事業所 732百万円
工具器具及び備品:本社 339百万円

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#5 設備投資等の概要

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
IDEC(株)及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～38年
機械装置及び運搬具 2年～17年
工具器具及び備品 2年～15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2014/06/16 13:07