建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～38年
構築物	10～20年
機械及び装置	7～17年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2018/06/18 13:55

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	25百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	- 〃	0 〃

2018/06/18 13:55

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	316百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	1 〃	3 〃

2018/06/18 13:55

#4 固定資産廃棄損の注記

※6 固定資産廃棄損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	15百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	2 〃

2018/06/18 13:55

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～38年
機械装置及び運搬具 2年～17年
工具器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2018/06/18 13:55