建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～39年
構築物	10～32年
機械及び装置	7～15年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	- 〃

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	151百万円
機械装置及び運搬具	3 〃	137 〃

2019/06/17 15:36

#4 固定資産廃棄損の注記

※7 固定資産廃棄損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	15百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	2 〃	1 〃

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.主な増減の内容は次のとおりであります。
建物:南山事業所 増加 559百万円、福崎事業所 増加 118百万円
機械及び装置:大津発電所 減少 176百万円、茨木発電所 減少 130百万円

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#6 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
茨城県龍ヶ崎市	筑波事業所	建物等	464百万円
大阪府大阪市	パワーコンディショナー関連資産	機械装置等	2百万円

(注)連結損益計算書においては、466百万円が「事業整理損」に含まれております。
当社グループは資産を用途により事業用資産、賃貸用資産及び共用資産にグルーピングしており、遊休資産及び事業の廃止に伴う処分見込み資産については、当該資産ごとにグルーピングしております。

2019/06/17 15:36

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年
機械装置及び運搬具 2年～15年

2019/06/17 15:36

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年
機械装置及び運搬具 2年～15年
工具器具及び備品 2年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2019/06/17 15:36