建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/30 9:41

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	10,879千円	42,740千円
機械装置及び運搬具	13,089	972

2014/06/30 9:41

#3 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	1,305千円	42,470千円
構築物	217	44

2014/06/30 9:41

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	347,468千円	317,456千円
土地	432,099	427,755

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 9:41

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

建物	鳥取研修所		170,153	千円
機械及び装置	鳥取事業所	温度補償水晶発振器製造設備	158,853	千円
	徳島事業所	太陽光発電設備	360,379	千円

2 当期減少額の主なものは、次のとおりであります。

2014/06/30 9:41

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、25,504百万円(前連結会計年度末は25,176百万円)となり、327百万円増加いたしました。その主なものは、建物及び構築物の増加などによるものであります。
(流動負債)

2014/06/30 9:41

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/30 9:41