建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。

2026/06/25 14:24

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年 4月 1日至 2025年 3月31日)	当連結会計年度(自 2025年 4月 1日至 2026年 3月31日)
建物及び構築物	0千円	16千円
機械装置及び運搬具	5	2,702

2026/06/25 14:24

#3 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年 4月 1日至 2025年 3月31日)	当事業年度(自 2025年 4月 1日至 2026年 3月31日)
建物	0千円	16千円
機械及び装置	5	2,702

2026/06/25 14:24

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保提供資産は子会社の金融機関借入に対する担保提供でありますが、当連結会計年度末現在、対応債務はありません。

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物	57,510千円	45,235千円
土地	13,240	13,943

2026/06/25 14:24

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

b.資金需要
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、商品仕入のほか、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。また、設備資金需要につきましては、当社グループの製品製造のための生産設備及び建物の購入等になります。
c.資金調達

2026/06/25 14:24

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/25 14:24