構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 4億1700万
- 2015年3月31日 -10.79%
- 3億7200万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/26 15:25
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地 - 1 建物及び構築物 168 0 計 227 12 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/06/26 15:25
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 24百万円 145百万円 土地 5,548 140 - #3 固定資産廃棄損の注記
- ※7.固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2015/06/26 15:25
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具、器具及び備品 14 67 建物及び構築物 62 53 無形固定資産(のれん除く)等 3 0 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2015/06/26 15:25
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 539百万円 508百万円 機械装置及び運搬具 529 484 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/26 15:25
当グループは、減損損失を把握するにあたり、事業用資産については、継続的に収支の管理を行っている管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行い、遊休資産については、個々の物件ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額 遊休資産 日本 機械装置及び運搬具 253 建物及び構築物 124 土地 7 工具、器具及び備品 4 タイ 建物及び構築物 257 機械装置及び運搬具等 100 建設仮勘定 11 建物及び構築物 4 中国 機械装置及び運搬具 18 工具、器具及び備品 5
(事業用資産) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社において平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が3~50年、機械装置及び運搬具が2~10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 15:25