6957 芝浦電子

6957
2026/01/09
時価
1106億円
PER 予
30.62倍
2010年以降
5.91-24.08倍
(2010-2025年)
PBR
2.96倍
2010年以降
0.46-2.39倍
(2010-2025年)
配当
2.11%
ROE 予
9.67%
ROA 予
7.91%
資料
Link
CSV,JSON

芝浦電子(6957)の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3000万
2010年12月31日 -25%
2250万
2011年3月31日 +33.33%
3000万
2011年6月30日 -66.67%
1000万
2011年9月30日 +100%
2000万
2011年12月31日 +50%
3000万
2012年3月31日 +33.33%
4000万
2012年6月30日 -75%
1000万
2012年9月30日 +100%
2000万
2012年12月31日 +50%
3000万
2013年3月31日 ±0%
3000万
2013年6月30日 -75%
750万
2013年9月30日 +100%
1500万
2013年12月31日 +50%
2250万
2014年3月31日 +77.78%
4000万
2014年6月30日 -75%
1000万
2014年9月30日 +100%
2000万
2014年12月31日 +50%
3000万
2015年3月31日 +33.33%
4000万
2015年6月30日 -75%
1000万
2015年9月30日 +100%
2000万
2015年12月31日 +75%
3500万
2016年3月31日 +42.86%
5000万
2016年6月30日 -75%
1250万
2016年9月30日 +100%
2500万
2016年12月31日 +50%
3750万
2017年3月31日 +60%
6000万
2017年6月30日 -75%
1500万
2017年9月30日 +100%
3000万
2017年12月31日 +50%
4500万
2018年3月31日 +55.56%
7000万
2018年6月30日 -75%
1750万
2018年9月30日 +100%
3500万
2018年12月31日 +50%
5250万
2019年3月31日 +33.33%
7000万
2019年6月30日 -75%
1750万
2019年9月30日 +100%
3500万
2019年12月31日 +50%
5250万
2020年3月31日 +14.29%
6000万
2020年6月30日 -70.83%
1750万
2020年9月30日 +100%
3500万
2020年12月31日 +50%
5250万
2021年3月31日 -4.76%
5000万
2021年6月30日 -75%
1250万
2021年9月30日 +100%
2500万
2021年12月31日 +50%
3750万
2022年3月31日 +113.33%
8000万
2022年6月30日 -75%
2000万
2022年9月30日 +100%
4000万
2022年12月31日 +50%
6000万
2023年3月31日 +50%
9000万
2023年6月30日 -75.56%
2200万
2023年9月30日 +104.55%
4500万
2023年12月31日 +48.89%
6700万
2024年3月31日 +34.33%
9000万
2024年6月30日 -83.33%
1500万
2024年9月30日 +100%
3000万
2024年12月31日 +50%
4500万
2025年3月31日 +33.33%
6000万
2025年6月30日 -63.33%
2200万
2025年9月30日 +104.55%
4500万

個別

2008年3月31日
3000万
2011年3月31日 ±0%
3000万
2012年3月31日 +33.33%
4000万
2013年3月31日 -25%
3000万
2014年3月31日 +33.33%
4000万
2015年3月31日 ±0%
4000万
2016年3月31日 +25%
5000万
2017年3月31日 +20%
6000万
2018年3月31日 +16.67%
7000万
2019年3月31日 ±0%
7000万
2020年3月31日 -14.29%
6000万
2021年3月31日 -16.67%
5000万
2022年3月31日 +60%
8000万
2023年3月31日 +12.5%
9000万
2024年3月31日 ±0%
9000万
2025年3月31日 -33.33%
6000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
長期前払費用
均等償却
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2025/06/17 9:00
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
商品及び貯蔵品
最終仕入原価法
3.固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3~15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 2~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/17 9:00

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