建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 56億7800万
- 2009年3月31日 -0.81%
- 56億3200万
- 2010年3月31日 -0.11%
- 56億2600万
- 2011年3月31日 +20.23%
- 67億6400万
- 2012年3月31日 +1.29%
- 68億5100万
- 2013年3月31日 +1.85%
- 69億7800万
- 2014年3月31日 +1.63%
- 70億9200万
- 2015年3月31日 +1.42%
- 71億9300万
- 2016年3月31日 +3.81%
- 74億6700万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/06/20 13:14
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/06/20 13:14
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 12百万円 機械装置及び運搬具 2 16 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は建物及び構築物が3年~50年、機械装置及び運搬具が4年~10年、工具器具備品が2年~10年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/20 13:14