有価証券報告書-第48期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は建物及び構築物が3年～50年、機械装置及び運搬具が4年～10年、工具器具備品が2年～10年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。