構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2016/06/20 13:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1百万円		12百万円
機械装置及び運搬具	2		16

2016/06/20 13:14

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は建物及び構築物が3年～50年、機械装置及び運搬具が4年～10年、工具器具備品が2年～10年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/20 13:14