6947 図研

6947
2024/04/30
時価
918億円
PER 予
26.18倍
2010年以降
赤字-112.83倍
(2010-2023年)
PBR
2.28倍
2010年以降
0.4-2.95倍
(2010-2023年)
配当 予
1.21%
ROE 予
8.71%
ROA 予
5.59%
資料
Link
CSV,JSON

商品及び製品

【期間】

連結

2009年3月31日
2332万
2010年3月31日 +230.02%
7697万
2011年3月31日 +34.09%
1億321万
2012年3月31日 +64.64%
1億6993万
2013年3月31日 -10.09%
1億5278万
2014年3月31日 +15.79%
1億7690万
2015年3月31日 +53.3%
2億7120万
2016年3月31日 -7.52%
2億5081万
2017年3月31日 +13.96%
2億8583万
2018年3月31日 -5.59%
2億6985万
2019年3月31日 +28.13%
3億4576万
2020年3月31日 +16.83%
4億394万
2021年3月31日 +15.38%
4億6606万
2022年3月31日 +46.56%
6億8308万
2023年3月31日 -13.16%
5億9320万

個別

2010年3月31日
603万
2012年3月31日 -99.32%
41,000
2013年3月31日 +317.07%
17万
2014年3月31日 -78.36%
37,000
2016年3月31日 +999.99%
147万
2017年3月31日 +142.36%
357万
2018年3月31日 -56.44%
155万
2019年3月31日 +999.99%
2122万
2020年3月31日 -96.98%
64万
2021年3月31日 +121.81%
142万
2022年3月31日 +9.34%
155万
2023年3月31日 +87.73%
292万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
これらの契約の一部は、ソフトウエア・機器・保守サービスのいくつかを含んだ複数要素取引となっております。複数要素取引の取引価格をそれぞれの履行義務に独立販売価格の比率で配分するため、契約におけるそれぞれの履行義務の基礎となる別個の財又はサービスの契約開始時の独立販売価格を算定し、取引価格を当該独立販売価格に比例して配分しております。また、顧客に対して財又はサービスを別個に販売するときの価格が直接的に観察できない場合には、主に見積りコストにマージンを加えて独立販売価格を見積もる方法を用いて算定しております。
ソリューションの販売については、顧客に引き渡した時点において顧客が製品・商品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該製品・商品の引渡時点で収益を認識しております。なお、一部の商品において、顧客への財又はサービスの提供における当社グループの役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識することとしております。クライアントサービスの提供は、主に一定期間の商品及び製品の保守サービス契約であり、サービス期間の経過に伴って履行義務が充足されることで収益を認識しております。
取引の対価は履行義務を充足してから1年以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。
2023/06/29 13:10
#2 棚卸資産の内訳の注記
※2.棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
商品及び製品1,557千円2,923千円
仕掛品70,037千円66,904千円
2023/06/29 13:10