商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2332万
- 2010年3月31日 +230.02%
- 7697万
- 2011年3月31日 +34.09%
- 1億321万
- 2012年3月31日 +64.64%
- 1億6993万
- 2013年3月31日 -10.09%
- 1億5278万
- 2014年3月31日 +15.79%
- 1億7690万
- 2015年3月31日 +53.3%
- 2億7120万
- 2016年3月31日 -7.52%
- 2億5081万
- 2017年3月31日 +13.96%
- 2億8583万
- 2018年3月31日 -5.59%
- 2億6985万
- 2019年3月31日 +28.13%
- 3億4576万
- 2020年3月31日 +16.83%
- 4億394万
- 2021年3月31日 +15.38%
- 4億6606万
- 2022年3月31日 +46.56%
- 6億8308万
- 2023年3月31日 -13.16%
- 5億9320万
個別
- 2010年3月31日
- 603万
- 2012年3月31日 -99.32%
- 41,000
- 2013年3月31日 +317.07%
- 17万
- 2014年3月31日 -78.36%
- 37,000
- 2016年3月31日 +999.99%
- 147万
- 2017年3月31日 +142.36%
- 357万
- 2018年3月31日 -56.44%
- 155万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 2122万
- 2020年3月31日 -96.98%
- 64万
- 2021年3月31日 +121.81%
- 142万
- 2022年3月31日 +9.34%
- 155万
- 2023年3月31日 +87.73%
- 292万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- これらの契約の一部は、ソフトウエア・機器・保守サービスのいくつかを含んだ複数要素取引となっております。複数要素取引の取引価格をそれぞれの履行義務に独立販売価格の比率で配分するため、契約におけるそれぞれの履行義務の基礎となる別個の財又はサービスの契約開始時の独立販売価格を算定し、取引価格を当該独立販売価格に比例して配分しております。また、顧客に対して財又はサービスを別個に販売するときの価格が直接的に観察できない場合には、主に見積りコストにマージンを加えて独立販売価格を見積もる方法を用いて算定しております。2023/06/29 13:10
ソリューションの販売については、顧客に引き渡した時点において顧客が製品・商品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該製品・商品の引渡時点で収益を認識しております。なお、一部の商品において、顧客への財又はサービスの提供における当社グループの役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識することとしております。クライアントサービスの提供は、主に一定期間の商品及び製品の保守サービス契約であり、サービス期間の経過に伴って履行義務が充足されることで収益を認識しております。
取引の対価は履行義務を充足してから1年以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。 - #2 棚卸資産の内訳の注記
- ※2.棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2023/06/29 13:10
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 商品及び製品 1,557千円 2,923千円 仕掛品 70,037千円 66,904千円