図研(6947)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 17億5712万
- 2009年3月31日 -30.94%
- 12億1351万
- 2009年12月31日
- -8億2786万
- 2010年3月31日
- -9075万
- 2010年6月30日 -370.2%
- -4億2672万
- 2010年9月30日
- -2億3731万
- 2010年12月31日
- -1億9768万
- 2011年3月31日
- 2億9062万
- 2011年6月30日
- -1億5193万
- 2011年9月30日
- 6億716万
- 2011年12月31日 -35.56%
- 3億9122万
- 2012年3月31日 +352.11%
- 17億6879万
- 2012年6月30日
- -1億5057万
- 2012年9月30日
- -3484万
- 2012年12月31日 -165.72%
- -9259万
- 2013年3月31日
- 3億422万
- 2013年6月30日
- -1億957万
- 2013年9月30日
- -9887万
- 2013年12月31日 -132.06%
- -2億2944万
- 2014年3月31日
- 4億6697万
- 2014年6月30日
- -3億6386万
- 2014年9月30日
- -8756万
- 2014年12月31日 -86.32%
- -1億6315万
- 2015年3月31日
- 5億970万
個別
- 2008年3月31日
- 17億6488万
- 2009年3月31日 -71.06%
- 5億1082万
- 2010年3月31日 -53.5%
- 2億3755万
- 2011年3月31日 +90.1%
- 4億5158万
- 2012年3月31日 +596.19%
- 31億4386万
- 2013年3月31日 -97.28%
- 8539万
- 2014年3月31日 +516.25%
- 5億2621万
- 2015年3月31日 +99.1%
- 10億4769万
- 2016年3月31日 -54.76%
- 4億7400万
- 2017年3月31日 +115.4%
- 10億2100万
- 2018年3月31日 +31.64%
- 13億4400万
- 2019年3月31日 +32.66%
- 17億8300万
- 2020年3月31日 +27.71%
- 22億7700万
- 2021年3月31日 -1.8%
- 22億3600万
- 2022年3月31日 -11.23%
- 19億8500万
- 2023年3月31日 +17.98%
- 23億4200万
- 2024年3月31日 -49.53%
- 11億8200万
- 2025年3月31日 +226.82%
- 38億6300万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数……1社
非連結子会社1社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。2025/06/20 14:09 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社数 ……1社
非連結子会社1社は、小規模であり、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、持分法の適用範囲から除外しております。2025/06/20 14:09 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/06/20 14:09
当社グループの主要な市場であるエレクトロニクス製造業、自動車関連・産業機器製造業は、新興国における需要の拡大や環境対応などの技術革新の必要性などから、当社グループの果たすべき役割はますます重要となってきております。また、製造業全体において製品のエレクトロニクス化が急速に進んでおり、当社グループが取り組むべき市場も拡大してきております。当社グループでは、こうした状況の中、引き続きソリューションビジネスを推進するとともに、新たな市場や技術領域への積極的な展開などにより、事業の拡大や伸長を図りつつ、株主のみなさまの長期的な利益を確保するという観点から、1株当たり当期純利益の持続的な伸長をひとつの指標として経営を推進しております。
(3) 経営環境、経営戦略及び対処すべき課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (連結業績)2025/06/20 14:09
以上の取り組みにより、当連結会計年度の売上高は4期連続で過去最高を更新いたしました。特に、日本において、主力の電気設計システム「CR-8000 Design Force」および設計データ管理システムDSシリーズの販売が好調に推移し、欧州において、ワイヤハーネスの設計システム「E3.series」の売上が大きく伸長しました。売上高 : 407億3千6百万円 (前期比 5.9%増) 経常利益 : 59億3千6百万円 (前期比 9.1%増) 親会社株主に帰属する当期純利益 : 52億2千6百万円 (前期比 35.1%増)
利益面につきましては、MBSE分野を中心に開発を加速させていることから開発費が増加したものの、売上高の伸長により営業利益、経常利益は4期連続で過去最高を更新いたしました。また、政策保有株式の売却に伴う特別利益の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益につきましても、過去最高となりました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 非連結子会社の数……1社2025/06/20 14:09
非連結子会社1社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/20 14:09
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,818円20銭 1,843円79銭 1株当たり当期純利益金額 171円37銭 236円99銭
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。