図研(6947)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 17億5712万
- 2009年3月31日 -30.94%
- 12億1351万
- 2010年3月31日
- -9075万
- 2011年3月31日
- 2億9062万
- 2012年3月31日 +508.61%
- 17億6879万
- 2013年3月31日 -82.8%
- 3億422万
個別
- 2008年3月31日
- 17億6488万
- 2009年3月31日 -71.06%
- 5億1082万
- 2010年3月31日 -53.5%
- 2億3755万
- 2011年3月31日 +90.1%
- 4億5158万
- 2012年3月31日 +596.19%
- 31億4386万
- 2013年3月31日 -97.28%
- 8539万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数……1社
非連結子会社1社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/19 11:04 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社数 ……1社
非連結子会社1社は、小規模であり、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、持分法の適用範囲から除外しております。2026/06/19 11:04 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/06/19 11:04
当社グループの主要な市場であるエレクトロニクス製造業、自動車関連・産業機器製造業は、新興国における需要の拡大や環境対応などの技術革新の必要性などから、当社グループの果たすべき役割はますます重要となってきております。また、製造業全体において製品のエレクトロニクス化が急速に進んでおり、当社グループが取り組むべき市場も拡大してきております。当社グループでは、こうした状況の中、引き続きソリューションビジネスを推進するとともに、新たな市場や技術領域への積極的な展開などにより、事業の拡大や伸長を図りつつ、株主のみなさまの長期的な利益を確保するという観点から、1株当たり当期純利益の持続的な伸長をひとつの指標として経営を推進しております。
(3) 経営環境、経営戦略及び対処すべき課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (連結業績)2026/06/19 11:04
以上の取り組みにより、当連結会計年度の売上高は全てのソリューションにおいて前期を上回り、5期連続で過去最高を更新いたしました。これは、全世界で主力の電気設計システム「CR-8000」シリーズが順調に販売を伸ばし、日本および欧米においてワイヤハーネスの設計システム「E3.series」の販売が堅調に推移したことによるものです。売上高 : 431億1百万円 (前期比 5.8%増) 経常利益 : 71億3千3百万円 (前期比 20.2%増) 親会社株主に帰属する当期純利益 : 54億円 (前期比 3.3%増)
利益面につきましては、MBSE分野を中心に開発を加速させたことにより開発費が増加したものの、売上高の伸長により営業利益、経常利益は5期連続で過去最高を更新し、親会社株主に帰属する当期純利益も2期連続で過去最高となりました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 非連結子会社の数……1社2026/06/19 11:04
非連結子会社1社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/19 11:04
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,843円79銭 1,958円54銭 1株当たり当期純利益金額 236円99銭 253円15銭
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。