建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を除く)については定額法、建物以外については定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/29 13:53

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物等	12千円	29千円
工具、器具及び備品	3,351千円	1,486千円

2016/06/29 13:53

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物(建物付属設備を除く)については定額法、建物以外については定率法を採用し、海外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～60年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社のソフトウェアについては、市場販売目的のものは販売開始後の有効期間(3年以内)に基づく定額法、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産については、定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 13:53