図研（6947）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 36億1026万
2009年3月31日 -0.64%: 35億8706万
2010年3月31日 -3.85%: 34億4913万
2011年3月31日 -4.16%: 33億574万
2012年3月31日 -3.96%: 31億7479万
2013年3月31日 -4.32%: 30億3763万
2014年3月31日 -1.01%: 30億698万
2015年3月31日 -3.33%: 29億694万
2016年3月31日 +0.06%: 29億857万
2017年3月31日 -2.57%: 28億3391万
2018年3月31日 -2.62%: 27億5977万
2019年3月31日 -3.85%: 26億5358万
2020年3月31日 +2.33%: 27億1550万
2021年3月31日 -2.86%: 26億3782万
2022年3月31日 -2.03%: 25億8434万
2023年3月31日 -4.62%: 24億6502万
2024年3月31日 -2.94%: 23億9254万
2025年3月31日 -0.7%: 23億7590万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用し、海外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～60年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社のソフトウェアについては、市場販売目的のものは販売開始後の有効期間(3年以内)に基づく定額法、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産については、定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/06/20 14:09

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4.固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
工具、器具及び備品	1,027千円	3,165千円
建物及び構築物	3,496千円	3千円
その他	1,169千円	-千円

2025/06/20 14:09

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用し、海外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/20 14:09

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/20 14:09