建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)
無形固定資産
定額法2014/06/13 9:32

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
滋賀県大津市	研修施設	土地及び建物等	691百万円

当該研修施設については、老朽化に伴い使用を中止したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。グルーピングの単位は個別資産ごとに、回収可能価額は正味売却価額により測定しております。土地については路線価に基づいた時価等により測定し、建物等については他への転用や売却の予定がないため零円としております。

2014/06/13 9:32

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産
当社及び国内子会社は定率法(ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外子会社は主として定額法を採用しております。
無形固定資産

2014/06/13 9:32