固定資産

【資料】

有価証券報告書-第44期(平成26年3月21日-平成27年3月20日)

【閲覧】

連結

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
当社グループは、電子応用機器の製造・販売を中心に事業活動を展開する単一セグメントであるため、記載を省略しております。

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)
無形固定資産
定額法2015/06/15 15:23

#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
以下の事項について、次のとおりです。

#6 製造原価明細書（連結）

2 他勘定振替高の内訳は、次のとおりであります。
e>前事業年度当事業年度仕掛品他勘定振替高仕掛品他勘定振替高

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社及び国内子会社は定率法(ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外子会社は主として定額法を採用しております。